准教授
中原　太郎／NAKAHARA Taro

専門分野

民法

主な担当科目

学部：民法総則、不法行為法
法科大学院：民法I、実務民事法、応用民法

学生へのメッセージ

私自身、決して模範的な大学生ではなかったのですけれども、大学の先生になってみて、学生さんに伝えたいと思うのは次の二点です。
　一つは、お勉強への取り組み方。大学の勉強、その中でも法学の習得に特に必要なのが、忍耐力です。抽象的な体系は、全体を見通してみて初めて、納得がいったり、問題点が明らかになったりするものです。まずは膨大な蓄積と向き合わなければなりません。また、学問の性質上、新しい事項が積み重なっていくのは必然です。日々増え続ける情報を要領よく整理する力も養わなければなりません。「面白い」と思えるようになるためには相応の努力が必要であることは、覚悟していただきたいと思います。
　もう一つは、自分への向き合い方。お勉強に限りません。自分の足りないところを受け止めて、研鑽を積むことは大事ですが、他方で、さんざん思い悩んで、いっぱい努力して、それでも上手くいかない自分を許してあげることも大事です。一息ついて考えてみると、「こうでなければならない」という制約は案外少ないわけで、自分を活かせる環境に移行することは恥ずかしいことではありません。でも、他の人をおとしめてはいけません（他人をばかにしても、自分の価値が高いことにはなりませんので）。
　みなさんの大学生活が充実したものとなるよう、切に願っております。

学会及び社会における活動等

所属学会

平成20年10月日本私法学会（現在に至る）
平成22年 4月東北大学病院治験審査委員会委員（〜平成24年3月）

研究業績等に関する事項

[著書]
1.国際的な民法改正動向を踏まえた典型契約に関する調査研究報告書
共著　平成22年3月　商事法務　（39〜243頁）
2.判例プラクティス民法III
共著　平成22年8月　信山社　（143〜144頁）
3.行政判例百選Ⅱ（第6版）
共著　平成24年11月　有斐閣　（490〜491頁）
4.今を生きる—東日本大震災から明日へ！復興と再生への提言—　３　法と経済
共著　平成25年2月　東北大学出版会　（117〜150頁）
5.民商法の溝をよむ
共著　平成25年9月　日本評論社　（199〜206・215頁）
6.信託の理論と現代的展開
共著　平成26年10月　商事法務　（237〜251頁）（253〜386頁）

[論文]
1.フランス法における申込み及び一方予約の拘束力とその基礎(1)(2・完）　単著　法学協会雑誌
単著　平成18年2月法学協会雑誌123巻2号（335〜418頁）、平成18年3月法学協会雑誌123巻3号（537〜625頁）
2.機会の喪失論の現状と課題(1)(2・完)　単著　法律時報
平成22年10月法律時報82巻11号（95〜100頁）、平成22年11月法律時報82巻12号（112〜121頁）
3.事業遂行者の責任規範と責任原理(1)－(10・完)　単著　法学協会雑誌
平成23年1月 128巻1号（1〜82頁）
平成23年2月 128巻2号（271〜360頁）
平成23年3月 128巻3号（657〜734頁）
平成23年4月 128巻4号（849〜909頁）
平成23年5月 128巻5号（1105〜1177頁）
平成23年6月 128巻6号（1363〜1437頁）
平成23年7月 128巻7号（1659〜1733頁）
平成23年8月 128巻8号（1919〜1950頁）
平成24年9月 129巻9号（2081〜2179頁）
平成24年10月 129巻10号（2366〜2481頁）
4.国家賠償責任と使用者責任(1)－(3)　単著　法学
平成23年1月法学74巻6号（677〜714頁）
平成23年4月　法学75巻1号（1〜38頁）
平成25年6月　法学77巻2号（85〜125頁）
5.原子力損害の填補・再論
単著　平成24年4月　民事判例　民事判例Ⅳ（110〜120頁）
6.取締役の第三者に対する責任と不法行為責任
単著　平成25年1月　法学セミナー　法学セミナー696号（10〜13頁）
7.純粋経済損失
単著　平成26年5月　法律時報　法律時報86巻5号（58〜60頁）

[その他］
1.最高裁判所民事判例研究
単著　平成17年10月法学協会雑誌　法学協会雑誌122巻10号（1771〜1795頁）
2.最高裁判所民事判例研究
単著　平成17年11月法学協会雑誌　法学協会雑誌122巻11号（1957〜1974頁）
3.事業遂行者の責任規範と責任原理
単著　平成24年4月私法　私法74号（169〜176頁）
4.学会展望　フランス法
単著　平成24年11月国家学会雑誌　国家学会雑誌125巻11=12号（129〜132頁）