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モデルカリキュラム

■L1〜L3年次の履修例として、次のモデルが考えられます。(※は必修科目)

L1年次 L2年次 L3年次

■第1年次科目(30単位必修)
憲法(4単位)※
行政法(2単位)※
民法I(4単位)※
民法II(4単位)※
民法III(4単位)※
刑法(4単位)※/
商法(4単位)※
民事訴訟法(2単位)※
刑事訴訟法(2単位)※

■実務基礎科目
(10単位必修・4単位以上選択必修)

リーガル・リサーチ(2単位)

 L1年次には、第1年次科目30単位の他に、リーガルリサーチ(実務基礎科目)を履修することができます。

■基幹科目(28単位必修)
実務民事法(14単位)※
実務刑事法(8単位)※
実務公法(6単位)※

■実務基礎科目
(10単位必修・4単位以上選択必修)

法曹倫理(2単位)※
民事要件事実基礎(2単位)※

■基礎法・隣接科目
(4単位以上選択必修)

実務法理学I(2単位)
実務外国法(2単位)

 L2年次には、「基幹科目」28単位の他に、「実務基礎科目」「基礎法・隣接科目」「展開・先端科目」群から8単位分履修することができます(L2年次の最大履修登録単位数は合計36単位です)。この例では、法曹倫理、民事要件事実基礎、実務法理学T、実務外国法の4科目を履修し、「基幹科目」28単位とあわせ、L2年次に36単位修得しています。

■実務基礎科目
(10単位必修・4単位以上選択必修)

民事・行政裁判演習(3単位)※
刑事裁判演習(3単位)※
刑事実務基礎演習(2単位)
模擬裁判(2単位)
民事法発展演習(2単位)

■展開・先端科目
(16単位以上選択必修)

消費者・家族と法(2単位)
医事法(2単位)
民事執行・保全法(2単位)
倒産法(2単位)
応用倒産法(2単位)
実務労働法I(2単位)
社会保障法(2単位)
租税法基礎(2単位)
国際人権・刑事法(2単位)
ジェンダーと法演習(2単位)

 L3年次に履修登録できる合計単位数の上限は44単位です。この例では、L3年次に32単位履修していいます。

 

■L2・3年次の履修モデルにしたがって時間割(前期)を組むと次のようになります。

時間割

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